【実例あり】フィッシングメールの見分け方と対策！従業員を守る「自動検知」の仕組みとは

• Amazonや楽天、カード会社を装ったメールが社員に届いてヒヤリとした
• 『アカウントを停止します』というメールに、社員が慌ててパスワードを入力しそうになった
• 本物と見分けがつかないメールが増えていて、注意喚起だけでは限界を感じる

企業のIT担当者にとって、IDやパスワードを盗み出す「フィッシング詐欺」は、不正アクセスや情報漏洩に直結する最も警戒すべき脅威の一つです。

かつてのような「怪しい日本語」のメールは減り、現在は正規のロゴや文面をコピーした極めて精巧なメールが出回っています。

本記事では、最新のフィッシングメールの見分け方と、従業員が騙されてしまったとしても被害を防ぐためのシステム的な対策（Exchange Online）について解説します。

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まずは、従業員へ注意喚起する際に使えるチェックポイントを3つ紹介します。

攻撃者は「偽のWebサイト（フィッシングサイト）」へ誘導し、IDやパスワードを入力させようとします。

最も初歩的かつ重要な確認ポイントです。 メールソフトの差出人名（表示名）は自由に設定できるため、一見すると「〇〇銀行」「システム管理者」のように見えます。

しかし、実際のメールアドレス（< > で囲まれた部分）を見ると正体がわかります。

• 表示名: システム管理者
• アドレス: admin@example-amazon-security.com （← 正規ドメインではない）
• アドレス: info@yahoo.co.jp （← 企業からの連絡なのにフリーメールを使っている）

対策: 必ず差出人名をクリックまたはタップして、詳細なメールアドレスを表示させる癖をつけましょう。

メール本文にある「ログインはこちら」「確認する」といったボタンやリンク文字。

これらにマウスカーソルを乗せる（スマホの場合は長押しする）と、実際に接続されるURLが表示されます。

• 表示上のリンク: https://www.amazon.co.jp/
• 実際の飛び先: http://amzn-login-update.xyz/

このように、表示と中身が異なる場合はフィッシングの可能性が極めて高いです。

また、短縮URL（bit.lyなど）が使われている場合も警戒が必要です。

人は焦ると判断力が鈍ります。

フィッシングメールの多くは、この心理を突き、考える時間を与えずにクリックさせようとします。

• 「24時間以内に確認しないとアカウントが削除されます」
• 「不正アクセスの疑いがあります。至急パスワードを変更してください」
• 「お支払いが確認できません。法的措置に移行します」

このような「脅し」や「期限付き」のメールが届いた場合は、まずはフィッシングを疑い、メール内のリンクではなく、ブックマークや検索エンジンから正規サイトへアクセスして確認するようにしましょう。

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上記のような見分け方を教育しても、防ぎきれないケースが増えています。

スマートフォンでメールを見る場合、画面が小さく送信元アドレスが省略表示されたり、URLの全容が見えにくかったりするため、PCよりも騙されやすい傾向にあります。

実在する企業のWebサイトがハッキングされ、その中にフィッシングページが設置されるケースがあります。

この場合、URLのドメイン自体は「本物の企業のもの」であるため、URLチェックだけで見抜くのは困難です。

近年では、ID・パスワードだけでなく、スマホに届くSMS認証コードすらもリアルタイムで盗み取り、ログインを突破する高度な攻撃（AiTM: Adversary-in-the-Middle）も登場しています。

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「社員の注意深さ」に依存する対策には限界があります。

そこで有効なのが、メールサーバー側で自動的に検知・ブロックする仕組みです。

Microsoft 365 のメール機能である Exchange Online は、世界最高レベルのフィッシング対策機能を備えています。

Microsoft は世界中でやり取りされるメールを分析し、フィッシングメールの特徴や、悪意あるURLのブラックリストを常に更新しています。

標準搭載されている「Exchange Online Protection (EOP)」により、既知のフィッシングメールは受信トレイに届く前に「迷惑メール」として隔離されます。

Exchange Online は、送信元のドメイン認証（SPF/DKIM/DMARC）の結果だけでなく、送信者の過去の行動パターンやメールの構造をAIが分析し、「社長になりすましたメール」や「取引先になりすましたメール」を高精度で検知します。

怪しいメールには「この送信者は初めて連絡してきました」といった「セーフティヒント（警告）」をメール上部に表示し、受信者に注意を促します。

Microsoft Defender for Office 365 という機能を使えば、メール内のURLをクリックした瞬間に、マイクロソフトのサーバーが「そのサイトが安全か？」をリアルタイムでスキャンします。

もしフィッシングサイトであれば、画面が赤くなり「このWebサイトは安全ではありません」とブロックしてくれます。

社員が誤ってクリックしても、サイト自体が開かないため被害を防げます。

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Exchange Online を導入する最大のメリットは、多要素認証（MFA）の導入が容易になることです。

万が一、社員がフィッシングメールに騙され、IDとパスワードを攻撃者に渡してしまったとします。

しかし、MFAを設定していれば、攻撃者がログインしようとした瞬間に社員のスマホへ「承認しますか？」という通知が届きます。

ここで拒否すれば、パスワードが漏れてもアカウントの乗っ取りは防げるのです。

レンタルサーバー運用では導入ハードルが高いこのMFAを、Microsoft 365 なら標準機能として全社展開できます。

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「怪しいメールは開かない」というルールは大切ですが、攻撃者の手口は日々進化しており、ITのプロでも見分けるのが難しくなっています。

社員のミスを責めるのではなく、「ミスをしても被害が出ない仕組み」を作ることが、管理者としての最善の策です。

• AIによる自動フィルタリング
• なりすまし検知と警告表示
• 多要素認証による不正ログイン防止

これらが標準装備されている Exchange Online への移行は、最もコストパフォーマンスの高いフィッシング対策と言えます。

• セキュリティ機能がすごいのは分かったけれど、実際に使いこなせるか不安
• 今のサーバーからどうやって移行すればいいの？

そんな疑問をお持ちの担当者様向けに、実際にメールセキュリティの課題を抱えていた企業が、どのように Microsoft 365 へ移行し、安全な環境を手に入れたのかをまとめた事例集をご用意しました。

情報収集の一環として、ぜひ一度ご覧ください。

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